機構では、発行者(上場会社等)や口座管理機関等からの通知に基づき、振替口座簿へ株式数等の記録を行うため、適時開示に際しては、機構への手続きが必要となる場合があります。また、適時開示が不要なコーポレートアクションであっても、機構への手続きが必要となるものもありますので、詳細は以下の「通知手続きガイドブック」等でご確認ください。

・機構への手続きが必要なコーポレートアクションの一覧及び手続の内容等
　【振替株式】
　　　通知手続きガイドブック
　【振替新株予約権】
　　　通知手続きガイドブック
　【振替新株予約権付社債】
　　　通知要領
　　　通知マニュアル
　【振替投資口】
　　　通知手続きガイドブック
　【振替新投資口予約権】
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　　　通知マニュアル
　【振替優先出資】
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