機関投資家取引間の照合が本システムを使って行われることにより、決済に係る照合の手間が大幅に削減され、ＳＴＰ（Ｓｔｒａｉｇｈｔ Ｔｈｒｏｕｇｈ Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ）化が進むことによって取引の効率性を高められるというメリットがあります。

 

また、証券保管振替機構の各種振替制度におけるＤＶＰ決済（投資信託振替制度を除く）、及びほふりクリアリングで運営している一般振替ＤＶＰでは、決済照合システムの利用が必須となります。

 

【参考】
決済照合システムの概要については、弊社ホームページも併せてご参照ください。